癌の代替治療について、いろいろ知る機会を得ることになった。日本でもアメリカ式の告知で「あなたは余命後何ヶ月です」と告げる医師が増えた。ところが、日本の場合、アメリカのように患者を支える仕組みがないため、非常に強い不安を抱いたまま患者は医療から放り出されることが多い。

日本の医療費のうち、癌の治療にいったいいくら支払われているのか。特に抗がん剤の費用は高く、全体で５兆円から１０兆円以上の金額になる。もちろん、有効であれば文句はいわない。ところが、日本で普通に行われている癌の標準治療である「切除・抗がん剤・放射線治療」の有効性については成績が悪く、様々な議論がある。最近では切除についてはできるだけ患者負担を減らすように技術が進歩してきたものの、抗がん剤の利用方法については問題が多いといわれている。放射線治療にしても最新鋭の機械は保険は適応されない。

医療機関で普通に行われいる「標準治療」は対症療法でしかない。癌を根本から治癒するようなアプローチは医療機関ではほとんど行われていないといってよい。
とはいえ体の中に常に発生してくる癌細胞を異物として排除する免疫機能の不全が原因であることは明らかだ。免疫機構が不全になる原因はストレスが多い生活やバランスを欠いた食生活など、問題がある生活習慣と密接に関係していることもわかっている。
わかっているのに医療でそこにアプローチしないのは、やりたくともそれができない医療制度となっているからに他ならない。

医療、福祉、教育は一体的に連携して個々の患者や障害者、高齢者や幼児など、支えられるべき人を支える仕組みが必要だ。
日本の医療や福祉はヨーロッパのものと比べても、技術的にも熱意も比べ物にならないくらい優れている。にもかかわらず、患者や障害者の安息が得られないのは、個々の機関がバラバラに動いていてそれぞれが機能不全に陥っているからではないか。

成果を出せない日本の癌の医療費はあまりにも使い方が偏りすぎてはいないか。もっと代替医療や患者ケアや福祉的アプローチに大切な医療費を使うべきではないのか。その一方で献身的に福祉に力を注いでくださる医師の人たちがいる。医療費の仕組みを見直し、地域医療の制度を変え、地域医療を支えてくれる医師たちが福祉事業の中でもっと動きやすいような仕組みができるのではないのか。

となりのブログで、自立支援協議会が名古屋市の施策につながらない点について問題提起されていたが、医療と福祉が手をつないで事業ができる仕組みについてもっと議論ができないかと思う。